常に第一線で各種コンサルティング支援を責任者としてこなし、その支援数は500組織を超える。
サイバーセキュリティ以外にも、デジタルリスクやBCPも専門とし、各分野で国内随一の実績を誇る。経営とサイバーセキュリティ、デジタル先端技術とBCPを同時に全体最適で語れる稀有なコンサルタントであり、お客様の本質を理解し、ゴールまで邁進するスタイルは多くのお客様から評価されている。
官公庁、金融、保険、製造、物流、小売、サービス、IT、商社、不動産、製薬、医療
内閣府、内閣官房、内閣サイバーセキュリティセンター、金融庁、経済産業省、中小企業庁、財務省、総務省、国税庁、東京都、茨城県
古河電工株式会社、都市再生機構（ＵＲ都市機構）、メルセデス・ベンツ日本株式会社、コファスジャパン信用保険会社、日本ウォーターテックス、株式会社ビーティス、British American Tobacco Japan、Global Forex Trading、アクテリオン ファーマシューティカルズ ジャパン、株式会社インタースペース、 公益財団法人東京動物園協会、株式会社トヨックス、株式会社バンダイナムコホールディングス、コインチェック株式会社、株式会社ディーカレット、スカパーJSAT株式会社、BDO三優監査法人、ウイングアーク１ｓｔ株式会社、H.U.グループホールディングス株式会社、ヤフー株式会社、塩野義製薬株式会社、アコム株式会社、ニッセイ・ウェルス生命保険株式会社、株式会社商船三井、商船三井システムズ株式会社、LINE株式会社、PayPayカード株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、三菱地所株式会社、株式会社インターネットイニシアティブ、株式会社primeNumber、株式会社INPEX、三建設備工業株式会社、バリューコマース株式会社、総合メディカル株式会社、auフィナンシャルホールディングス、アルプスアルパイン 他多数
※敬称略
※掲載している企業は取引しているお客様の一部です。
※支援当時の社名を掲載しています。
EnterpriseZine「【NIST SP800-171 解説】サプライチェーンセキュリティに有効な「171」」（2024年4月5日）
EnterpriseZine「【NIST SP800-171 解説】サプライチェーンセキュリティが重要視される理由」（2024年3月18日）
ZDNET Japan「ゼロトラストを目指す企業が『IDベース』のセキュリティ対策を今すぐ実施すべき理由－ZDNet Japan IT DeepDive "Okta" レポート」(2023年11月10日)
【TMI総合法律事務所共催】「やってみよう第2弾：ランサムウェア机上訓練ワークショップ＋サイバーセキュリティ関連法務」～いわゆる「アクティブサイバーディフェンス」関連法案にも触れて～（会場開催・無料・事前申込制）2025年6月4日（水）
「【CISO対談 イオン × ニュートン・コンサルティング】グローバルにわたるサプライチェーンセキュリティをどう守るべきか？セキュリティトップが道筋を探る」Security Online Day 2025 春の陣（オンライン・無料・事前登録制）2025年3月18日（火）
「サイバー対応も包含するビジネス全体のレジリエンス構築に必須なもの」サイバーレジリエンス＆情報セキュリティ戦略セミナー2024 ～AI時代のサイバーセキュリティ対策～（オンライン・無料・事前登録制）2024年9月10日（火）
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