ニュートン・コンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：副島 一也 以下ニュートン・コンサルティング）は、日本全国のビジネスパーソンを対象にインターネットで「新型インフルエンザ感染危険度診断テスト」を実施。その結果を調査結果としてまとめました。
調査手法はインターネット上での診断テスト。調査期間は2009年3月18日～5月15日。有効回答数は216名。
当該調査から大企業においては危機管理体制の構築や備蓄の確保など、組織としての対策が進んでいるものの、中・小規模企業ではまだ取り組みが不十分であることが明らかになりました。一方で、従業員の教育や知識の普及に関しては、残念ながら企業規模に関係なく圧倒的に不足していることもわかりました。
新型インフルエンザのような人的被害をおよぼす脅威に対しては、従業員の教育および感染予防こそが大きな被害を未然に防ぐ最も効率的且つ効果的な防御策です。今後、企業は体制構築とともに従業員の啓発にも取り組む必要があると言えます。
当該診断テストでは、企業(組織)の環境要素、対策状況、従業員の環境要素と対策状況を診断し、総合的に新型インフルエンザへの感染危険度を算出しています。
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