新着情報

  • メディア

    日刊工業新聞にJTB BCP実行支援サービスRECOVALUE(弊社監修)についての記事が掲載されました。

    日刊工業新聞(2018年1月15日朝刊5面)「次世代BUSINESS」セクションにて、JTB BCP実行支援サービスRECOVALUE(弊社監修)が紹介されました。

  • セミナー

    GDPRの概要と具体的な対応の進め方 セミナー 2018年3月22日(木)

    「GDPRの概要と具体的な対応の進め方~データマッピングからギャップ分析、対応施策の検討までを徹底解説~」(3月22日開催、情報機構主催)に、弊社CISO・プリンシパルコンサルタント内海 良が登壇致します。GDPRの概要、GDPRに対応しない場合のリスクを説明するとともに、知識習得のみにとどまらない、「実際に自組織がGDPR対応する際の具体的な対応手順」の理解を促進します。

  • ニュース

    【開催報告】2017年12月20日  施行開始目前!GDPR(EU 一般データ保護規則)対応セミナーレポート

    昨年12月20日にGDPRセミナーを開催し、大変好評をいただきました。開催レポートを掲載しましたので、ご覧ください。また、当日ご参加頂けなかった方にもセミナー資料をお渡ししております。ページ内リンクからお問合せください。

  • ニュース

    【開催報告】2017年12月8日  ERMバイブル書籍発売&出版記念セミナーレポート

    このたびの書籍『世界一わかりやすい リスクマネジメント集中講座』(オーム社、2017年11月28日発売)発売開始に伴い、12月8日に書籍出版記念セミナーを開催いたしました。多くの皆様にご参加いただきました本セミナーの様子をまとめ、掲載いたしました。

  • ニュース

    年末年始の営業につきまして

    2017年12月30日(土)~2018年1月3日(水)は、誠に勝手ながら休業とさせていただきます。休業期間中のお問い合わせや各種お申込み等につきましては、1月5日以降に対応させていただきます。何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。

サービス一覧

  • 全社的リスク管理(ERM)

    事業体レベルでのリスクマネジメントシステム構築を支援します。個別リスクに対応するのではなく、事業体としてのリスク対策の全体最適を実現します。

  • 事業継続(BCP/BCMS)

    災害などのトラブル発生時の企業活動復旧フロー整備は今後企業に求められてくることと思われます。課題の洗い出しから計画の作成まで貴社に合ったサービスをご提供します。

  • ITガバナンス

    ビジネス目標を達成するために、高度で複雑に絡み合うITを組織の事情に合わせバランスよく効果的・効率的に活用するための統制(マネジメントルール)策定のご支援をいたします。

  • サイバーセキュリティ

    サイバー攻撃が急速に複雑・巧妙化している中、技術的対策、整備・運用面の対策、そして経営層の意識や被害が発生したという前提での事前準備など多方面からご支援いたします。

  • ISO等 認証取得支援

    ISO27001やISO27017、ISO9001、ISO14001、ISO20000などのマネジメントシステムの規格認証系の構築支援をおこないます。ISO内部監査の代行サービスも提供しております。

  • 調査・分析

    企業や官公庁を取り巻くあらゆる現状を定量的または定性的に調査・分析し、現実に即した「解」をより具体的に提示し、課題解決のご提案を行います。

情熱コンサルタント宣言

私たちは「本当にお客様の役に立ちたい!」という熱い心を持ったコンサルタント集団です。真の意味でお客様の礎となる支援をいたします。

新着コンサルタントコラム

小冊子プレゼント

リスクマネジメントにかかわる小冊子PDFを無料でダウンロードいただけます。

情熱コンサルタント宣言

私たちは「本当にお客様の役に立ちたい!」という熱い心を持ったコンサルタント集団です。真の意味でお客様の礎となる支援をいたします。

新着コンサルタントコラム

グループ単位による事業競争力強化モデル事業

平成25年から26年にかけて行われた経済産業省事業の特設ページです。

中小企業事業継続BCPに関する調査

平成26年度に中小企業庁の事業で行った中小・小規模事業者に対するBCPの調査結果を記載しています。

東京都BCP策定支援事業

平成22年度から平成25年度まで弊社が運営事務局を受託した事業でのBCP策定事例を掲載しております。

自己適合宣言

ニュートン・コンサルティングはISO9001、ISO27001、ISO22301の3つの国際標準規格に対し、自社にて構築・運用しているマネジメントシステムが適合していることを自ら宣言いたします。

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