「情報セキュリティ10大脅威 2016」は、2015年に発生し、社会的に影響が大きかったと考えられる情報セキュリティの脅威に関する事故・事件から選出したものです。また選出は、情報セキュリティ分野の研究者、企業の実務担当者など69組織108名のメンバーからなる「10大脅威選考会」の審議・投票を経たものです。

今回は、従来の総合的な10大脅威とは別に、影響を受ける対象の違いから「個人」と「組織」という新たに2つの分類で10大脅威を選出しました。また、その上で、個人と組織の総投票数から従来の総合的な10大脅威を選出しています。

それによると、組織における脅威の1位は「標的型攻撃による情報流出」、次いで2位は「内部不正による情報漏えい」、3位は「ウェブサービスからの個人情報の窃取」という結果となりました。

IPAでは、3月にこの「情報セキュリティ10大脅威 2016」の詳しい解説をウェブサイトで公開する予定です。