本ガイドラインには、利用者の有用性を考慮して、次の2種類が用意されています。
災害拠点病院は災害時に求められる役割も多いことから、一般医療機関のものに比べてガイドラインのボリュームはやや厚めですが、基本構成は非常に良く似ています。参考までに「大規模地震発生時における災害拠点病院の事業継続計画（BCP）策定ガイドライン」の構成を以下に、挙げておきます。

内閣府の事業継続ガイドラインなど一般的なBCP策定ガイドラインに比べ、医療機関特有の項目がいくつも含まれています。また、本ガイドラインが出る前にも、医療機関向けのガイドラインがありましたが、そうしたものに比べても、より細かい情報が掲載されているのが特徴です。

具体的にはたとえば、本ガイドラインには「災害時の医療救護活動のフェーズ区分と必要な活動」という項目があります。これは発災後の状況変化に応じた関係機関の役割分担をより明確にしたものです。発災直後から6時間までを「フェーズ0」、72時間までを超急性期として「フェーズ1」、1週間程度までを急性期の「フェーズ2」、1週間～1ヵ月程度までは亜急性期の「フェーズ3」、3ヶ月程度を慢性期の「フェーズ4」、3ヶ月程度以降の中長期を「フェーズ5」と分けて、行政、病院、診療所・医療救護所ごとに必要な稼働を記載しています。

本ガイドラインは、BCP策定のガイドラインであることから、当然ながら医療機関におけるBCP策定者に有用です。図表や(簡易なものではありますが)様式などもついているので、BCPのイメージをつかめる、という意味では、病院のマネジメント層にも参考になるでしょう。ただ一方で、ステップバイステップの策定マニュアルではないので、このガイドラインさえ読めば、必要な情報やノウハウを手に入れられるわけではないということに留意が必要です。また、既にお持ちの緊急時のマニュアル(例:トリアージマニュアル等)をどのように取り込むかは、策定する病院側で検討しなければいけません。ですので、あくまでも、参考書として活用することが望ましいでしょう。

なお、実際には、BCP策定経験者をはじめ、病院長を中心とした各部門長をメンバーとした策定体制を整えてBCP策定に臨むことになります。

ちなみに東京都内の災害拠点病院は、平成25年3月末までに東京都へ病院BCPを提出しています。既にBCPを策定していた災害拠点病院では体裁を整えて提出しましたが、BCP未策定の災害拠点病院は、急遽提出用に策定した経緯があります。そのため実効性のある病院BCPにするため見直し作業が発生します。その際、本ガイドラインを使用することも有効になります。