リスクマネジメントは経営目標を達成する上で重要な役割を果たします。当社は平時・有事を問わず、組織が目指す目的・目標の達成確度を向上させる手段としてリスクマネジメントをコンサルティングします。ERM、BCP、危機管理・レジリエンスなど、さまざまな側面からご支援します。
デジタル社会の到来によりサイバーセキュリティ対策とプライバシー保護は喫緊の経営課題です。当社は創業以来、この分野のパイオニアとして、お客様の競争力維持と企業価値の向上に貢献するサイバーセキュリティとプライバシー関連サービスを提供しています。
企業価値の向上にはAIをはじめとするデジタル先端技術の導入が不可欠ですが、安全性、公平性、透明性、プライバシーとセキュリティ等を踏まえたガバナンス構築が欠かせません。またデジタルに依存すればするほど、システム障害が発生した際の経営への影響は増大します。これらのリスクを未然に防ぎ、顕在化した際の影響の最小化に向けて、弊社は全体最適の視点からお客様の持続的なビジネスの成長を支えます。
挑戦と変革のカルチャーを支えるリスク管理体制を構築。持続可能な成長へ
FISC安全対策基準に準拠し、セキュリティを強化。さらなる信頼獲得・事業拡大の礎に
全国の工場で対面での訓練を実施。本気の議論で事業継続力を向上
全社で復旧目標を再設定し、目標達成に必要な対策を洗い出し
日本本社のサイバー対応力を礎に、グローバルなCSIRT体制を構築
リスクマネジメントはビジネスに必須のスキルとなりましたが、実際に学べる場は限られています。ニュートン・アカデミー・プラスでは、支援の最前線に立つコンサルタントが講師を務める「対面講座」と、1本10分程度で繰り返し視聴できる「e-learning講座」をご用意しています。
AI搭載の「dan-lo」は、訓練のシナリオ作成、配信、実施状況・結果の確認ができるBCP・サイバー訓練ツールです。
BCPや危機対応マニュアルをAIが読み込み、自組織に最適なシナリオへアレンジ可能。多拠点の集合訓練、隙間時間を使った個人訓練にも対応し、手間なく効果的な訓練の実施をサポートします。
セミナー情報はこちらをご確認ください。
EU法規制のトレンド 2025
金額：無料
場所：ビジョンセンターグランデ東京浜松町
【好評につき再放送】『当事者が自発的に動ける』 危機対応力向上のためのBCP訓練の考え方
金額：無料
場所：オンライン
2026年BCP計画の最前線
金額：無料
場所：オンライン
そのセキュリティ対策、取引先に伝わっていますか？
金額：無料
場所：オンライン
金融リスクマネジメント&サイバーセキュリティフォーラム2025
金額：有料（詳細はセミナーページをご確認ください。）
場所：丸ビルホール&コンファレンススクエア
EU AI法対応の最新地図
金額：無料
場所：オンライン
Newton Risk Management and Cyber Security Forum2025
金額：無料
場所：TODA HALL & CONFERENCE TOKYO
危機管理産業展（RISCON TOKYO）2025「予測不能な未来へのBCP～企業のレジリエンスを向上させるには」
金額：無料
場所：東京ビッグサイト 西1・2ホール
経済安全保障対策会議・展示会 ECONOSEC JAPAN 2025 新たな国際秩序と企業の経営戦略への指針
金額：無料
場所：池袋・サンシャインシティ 展示ホールB・特別ホール501号室
危機管理カンファレンス2025秋「パラダイムシフト時代の危機管理戦略」
金額：無料
場所：オンライン
欧州サイバーレジリエンス法の概要と今後日本企業に求められる対応
金額：有料（詳細はセミナーページをご確認ください。）
場所：オンライン
【好評につき再放送】『当事者が自発的に動ける』 危機対応力向上のためのBCP訓練の考え方
金額：無料
場所：オンライン
総務・人事・経理Week 秋 セミナー
金額：無料
場所：幕張メッセ
こっそり教えます、個人情報保護のホンネと建前
金額：無料
場所：オンライン
“成功する訓練”に必要な設計・準備
金額：無料
場所：オンライン
『当事者が自発的に動ける』 危機対応力向上のためのBCP訓練の考え方
金額：無料
場所：オンライン
ニュートン・コンサルティング×JX通信社共催 超大型台風上陸の脅威に備える
金額：無料
場所：オンライン
来るべきAI規制時代への備え： ISO/IEC 42001（AIMS）実践セミナー
金額：無料
場所：オンライン
日経オンラインセミナー グローバルリスクマネジメント2025
金額：無料
場所：オンライン
演習から始めよう！最速で真に役立つIT-BCP/サイバー攻撃対応BCPを実装する手法
金額：無料
場所：オンライン
【解説】長周期地震動と長周期地震動階級とは？緊急地震速報への導入・震度との違い・BCP対策
【解説】海溝型地震とは？地震発生のメカニズム・活断層型地震との違い・企業が備えるべき防災対策
米国クラウド法（CLOUD Act）
【解説】北海道・三陸沖後発地震注意情報とは？発表基準と企業が備えるべき対応策
EUサイバーレジリエンス法
サイバーセキュリティ格付け制度（サプライチェーン強化に向けたセキュリティ対策評価制度）の勘所と今後の展望 ～企業はどう備えるべきか～
03-3239-9209
