サイバー攻撃に遭っても業務を継続・復旧させる力を指します。東京2020大会までいよいよ1年を切る今年、これまで以上に注目を集めそうなキーワードです。
サイバーレジリエンスの向上のためには、防御の観点に加え、被害に遭うことを前提とした対策が求められます。このため、「被害に遭った際にどう動くか」をシミュレーションするサイバー訓練がより盛んになりそうです。一般企業にサイバー訓練が普及するのはもちろん、官民共同での訓練などが増加することも予想されます。

デジタルソリューションによるビジネス変革。既存ビジネスにデジタル技術を取り入れ、新たな形態にシフトしていくことを指します。例としてよく挙げられるサービスは、音楽や映像の定額ストリーミング、Uber（配車マッチング）、Airbnb（旅行者と物件所有者のマッチング）などです。こうしたサービスを支えるのが、クラウドやビッグデータ、モバイル、SNSといったプラットフォームです。
日本マイクロソフト社では、2021年までに日本のGDP（国内総生産）の約50%をデジタル製品やデジタルサービスが占めると予測しており、今後様々な産業への波及が考えられます。

第5世代移動通信システム。携帯電話などの通信システムは、現在の4Gから5Gに移行していく流れです。5Gは4Gに比べて通信速度が数十倍～100倍とされ、「回線が遅く読み込みに時間がかかる」といったストレスの解消が期待されます。
企業にとっても、5Gによって機器の遠隔操作や自動運転、IoTやVRの活用などがスムーズになるため、ビジネス機会の創出につながる可能性があります。

インターネット通信機能を搭載した車。周囲の状況や運転情報をデータ化して外部とつながることにより、自動運転支援や事故時の緊急通報、盗難車の追跡などが可能になるほか、渋滞緩和や保険への活用も期待されています。IT企業とも関係が深く、Googleが車載OS「Android Auto」を自動車メーカーに提供するなどの動きがあります。

企業などが保有する個人情報を、本人の同意のもとに一元的に収集・管理・提供する機関。情報銀行を運用する事業者の認定が2019年から始まる予定で、メガバンクなどが既に参入を表明しています。
情報銀行がスタートすると、企業は情報銀行から個人情報の提供を受けてビジネスに活用することができます。例えば、ネットショッピングの購入履歴や健康管理アプリに入力された情報を基に自社商品を勧めるなどの活用例が考えられます。

あるサービスのために収集した個人情報を、他のサービスでも使えるようにすること。これを可能にする権利をデータポータビリティ権と呼びます。ユーザーにとっては、あるアプリに入力した情報を他のアプリに移行するといったことが可能になります。
2018年5月に施行されたEU一般データ保護規則（GDPR）では、世界に先掛けてデータポータビリティに関する事項が定められました。日本でも、情報銀行の事業者認定が2019年から始まることもあり、注目を集めそうです。

キャッシュレス決済の中でも急速に広がりを見せているのが、モバイル端末でQRコードを利用して支払うQR決済です。QR決済は特に中国で広く普及しており、日本ではあまり一般的ではありませんでしたが、2018年末に大々的なキャンペーンを展開したPayPayなどによって知名度が上がってきました。多くの外国人が来日する東京2020大会に向けてキャッシュレス決済の需要が高まる中、今後の動向が注目されます。

個人が持つ信用度を数値化するサービス。年齢や経歴、資産状況、借り入れ状況、購買履歴などがスコア化され、信用度が目に見える数値として示されます。現在は中国で普及が進んでおり、信用スコアが高いと買い物やシェアリングサービスでの優遇といった恩恵が受けられる一方、低いと就職活動や婚活などで不利になるとも言われています。信用スコアは支払い状況管理などにおいてキャッシュレス決済と連動しやすいため、一体となって普及していくことも考えられます。

「〇〇に関する新技術」という意味合いで使われており、ITとも関わりが深い領域です。代表的なのは金融業界のFinTechで、仮想通貨やモバイル決済、クラウドを用いた会計管理などが挙げられます。また、食品業界のFood Techでは、クラウドやIoTによる農作業支援、ICTを活用した食品流通、代替肉をはじめとする次世代食品などが話題です。今後、様々な業種で既存ビジネスの枠組みを超えた「〇〇Tech」が広がっていく可能性があります。

米国ISACAが公表しているITガバナンスのフレームワーク「COBIT」の2019年版。COBITはIT関連のリスクマネジメントなどに使われており、2018年に最新版「COBIT2019」がリリースされました。COBIT2019は4つのフェーズで構成され、技術の動向や優先順位を反映した重点分野（DevOpsやサイバーセキュリティーなど）、最新の業界標準に合わせた更新、柔軟性とガイダンスを提供するデザインガイドによって、組織が各自のニーズに応じたガバナンスシステムを作れるようになっています。