一般社団法人日本CTO協会は4月10日、DX動向の調査レポート「デジタル企業DX動向調査レポート　2020年版」を発表しました。同協会の会員企業や上場企業の1400社にアンケート調査を実施し、149社から回答を得て結果を分析、デジタル経由の売り上げ構成比が40％以上の企業をデジタル企業とし、その成功要因についてまとめています。

同レポートによると、デジタル企業には「経営レベルの技術理解とデータ活用」、「高品質と改善速度の両立」、「開発者環境への積極投資」といった３つの特徴があると分析。具体的には、「役員にソフトウエア技術者を起用する」と回答したデジタル企業は85％で、非デジタル企業の1.4倍、「本番環境（プロダクション環境）のクラウドサービス利用比率が６割以上」と回答したデジタル企業は90.8％で非デジタル企業の1.6倍、新型コロナウイルス感染症が拡大する前から「個人判断でのリモートワークが認められている」と回答したデジタル企業は42％で非デジタル企業の1.4倍となりました。

また、高成長するデジタル企業は、同協会が提唱する「２つのDX」を重視する傾向があるとしています。「２つのDX」とは、企業のデジタル化と開発者体験のことを指し、前者は企業がどれだけ経営に対してデジタル技術を用いたビジネス変革ができているかを表し、後者は先端開発者にとって働きやすい環境と高速な開発を実現するための文化・組織・システムの実現を指します。同協会は「２つのDX」を推進することを提唱しており、今回調査でも裏付けられたと報告しています。