オーストラリア留学後、日本でのプログラマー、SE経験を経て2004年に渡英。グループ会社である英国法人Newton ITにてSE部門、コールセンター部門、セキュリティコンサルティング部門、営業部門のマネージャを歴任。欧州を舞台にITガバナンス、情報セキュリティ、BCPの策定をはじめ、その高いスキルを活かして数多くのシステムインテグレーション、ペネトレーションテスト等のプロジェクトをこなす。
2010年より現職。以降、数多くの民間企業の支援をする傍ら、事業部長として官公庁との革新的なプロジェクト実績を積み重ね、近年は金融機関を中心に支援。そのお客様の本質を理解し、ゴールまで遵進するスタイルは多くのお客様から評価されている。
官公庁、金融、保険、製造、物流、小売、サービス、IT、商社、不動産、製薬、医療
内閣府、内閣官房、内閣サイバーセキュリティセンター、金融庁、経済産業省、中小企業庁、財務省、総務省、国税庁、東京都、茨城県
古河電工株式会社、都市再生機構（ＵＲ都市機構）、メルセデス・ベンツ日本株式会社、コファスジャパン信用保険会社、日本ウォーターテックス、株式会社ビーティス、British American Tobacco Japan、Global Forex Trading、アクテリオン ファーマシューティカルズ ジャパン、株式会社インタースペース、 公益財団法人東京動物園協会、株式会社トヨックス、株式会社バンダイナムコホールディングス、コインチェック株式会社、株式会社ディーカレット、スカパーJSAT株式会社、BDO三優監査法人、ウイングアーク１ｓｔ株式会社、H.U.グループホールディングス株式会社、ヤフー株式会社、塩野義製薬株式会社、アコム株式会社、ニッセイ・ウェルス生命保険株式会社、株式会社商船三井、商船三井システムズ株式会社、LINE株式会社、PayPayカード株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、三菱地所株式会社、株式会社インターネットイニシアティブ、株式会社primeNumber、株式会社INPEX、三建設備工業株式会社、バリューコマース株式会社、総合メディカル株式会社、auフィナンシャルホールディングス 他多数
日経クロステック「何が起きてもビジネスを止めないために レジリエンス構築に必須のポイントとは」（2024年11月11日）
EnterpriseZine「“現実的”なNIST SP800-171準拠法とは 経産省の5段階格付け制度にも関わる最新動向を解説」（2024年10月11日）
EnterpriseZine「防衛装備庁が参考にしたことで注目高まる『NIST SP800-171』 企業が倣う際に着目すべき要点 2024年春公開の最新バージョン「Rev 3.0」の追加要件も解説」（2024年4月17日）
「サイバー対応も包含するビジネス全体のレジリエンス構築に必須なもの」サイバーレジリエンス＆情報セキュリティ戦略セミナー2024 ～AI時代のサイバーセキュリティ対策～（オンライン・無料・事前登録制）2024年9月10日（火）
経済安全保障対策会議・展示会「ECONOSEC JAPAN（エコノセック・ジャパン）」（無料・完全事前来場登録制、2024年9月12～13日）に登壇し、ブースも出展します
「実務に効く経済安全保障対応のポイント」～国内外における、法規制対応とセキュリティ対応でおさえるべき実務のポイント～（会場開催・無料・事前申込制）2024年4月18日(木)
サイバーセキュリティの英国認証、Cyber Essentials Plusを取得
経営戦略を踏まえたIT-BCPを策定。ISMS2022年版への更新も対応
CSIRT構築をきっかけに高まった、経営層のリスク意識
FISC安全対策基準に対応。高い顧客満足度を実現、ビジネス拡大へ
商船三井グループ全対応、重大ICTインシデント対応体制を構築
経営陣が一堂に会し、その場で意思決定する、実践に即したサイバー演習
金融庁と財務局合同、共通の意識確認を促すサイバーセキュリティ研修
社会インフラであるインターネットは、止められない
ISMS起点での標的型メール訓練。今後の改善ポイントを洗い出し
03-3239-9209
