得に海外ではインフラへの信頼度が低かったり、伝言ダイヤルなどのサービスが利用できないケースの方が多く、日本国内よりも比較的こうしたテクノロジーの活用に積極的です。

最近では台風16号「ケッツァーナ」による大きな被害を受けたフィリピンで、ツイッターや世界最大のSNS「フェースブック」などが命綱となったケースがあります。ユーザーから被害状況がツイッターやフェースブックに逐次投稿されることで、近づかない方が良い場所など分かるなど、オンラインに迅速に情報が集まりました。政府当局もオンラインの情報は政府の発信する情報よりも速くて信頼できる、と評価したほどの活躍だったようです。

また、地元の民放テレビ局ABS-CBNは衛星画像サービス「グーグル・アース（Google Earth）」を用いて、同局のウェブサイト上で救援が必要な場所を示すなど、様々なテクノロジーを有効活用しながら情報共有を図ったことがうかがえます。

そんな中で面白い試みをしているのがGoogle社の慈善事業団体Google.orgが展開するInSTEDD （Innovatative Support To Emergencies Diseases and Disasters）です。彼らは自分たちのミッションを「最新技術とグローバルな人道支援の融合」としており、被災時のコミュニケーションを円滑にするツールと仕組みの開発を進めています。

彼らの提供するツールの中に、被災者との情報交換を円滑にするツールがあります。被災した人がその状況をツイッターでつぶやくと、その「つぶやき」がInSTEDDが提供するアプリケーションと連動し、すぐにツイートした人の位置がGoogle Earth上に表示されます。

その情報を確認した人は、すぐにその被災者に返信することができます。例えば３キロ先で食料支援をしているとか、医師の資格がある自分はどこどこの場所で応急手当を行っている、等のメッセージをすぐに送ることにより、救援活動をスムースに進めることができます。さらに、その情報もすぐにGoolge Earthに反映され、支援の輪が広がる仕組みです。

また当該サービスはFacebookとも連動可能で、被災時に支援ワーカーが付近のすべての連絡相手の場所を確認できるほか、人道支援コミュニティのメンバーに連絡を取ることなどもできるため、迅速に救助を依頼したり、直接救助支援に赴くこともできます。

当該サービスはまだ発展途上ですが、すでにカンボジアにおいて対インフルエンザを想定したテスト運用を行っており、今後こういったソーシャルメディアにおける個人の力を有効に集約する形が、被災時の対応の主役となっていく可能性は極めて高いと思われます。

最後に日本での動きも触れておきますと、被災時の情報発信には行政主導型の「地域SNS」や消防庁などもツイッターでの配信を始めており、消防庁に関するツイッターについては「消防庁がTwitterで災害情報配信を開始」に詳しいので、興味のある方はぜひ参照してください。