線状降水帯の予測精度を向上させるために気象庁は2月24日、「線状降水帯予測スーパーコンピュータ」を3月1日に稼動開始すると発表しました。現在運用中のスーパーコンピュータと比べ約2倍の計算能力を持ち、局地的な豪雨災害の予測を従来よりも的確に行えるとしています。
「線状降水帯予測スーパーコンピュータ」はスーパーコンピュータ「富岳」の技術を活用した富士通製のシステムで高い計算能力を持ちます。富士通の発表によると、同システムは地震や浸水などの災害やセキュリティに備えた同社のデータセンターに設置されます。
気象庁は2022年6月から、線状降水帯による大雨の可能性についておよそ半日前から注意喚起の呼びかけを行っています。線状降水帯の予測情報を「〇〇地方」といった広域を対象にして発表しています。
予測には数値予報モデルが用いられています。従来は水平解像度が5kmでしたが、線状降水帯予測スーパーコンピュータの稼働によって2kmへと高められます。2023年度に水平解像度2kmの数値予報モデルを活用した呼びかけを実施し、2024年度からは呼びかけの対象エリアを都道府県単位まで絞った運用を開始する予定です。また、数値予報モデルは2025年度に向けてさらに高解像度化を目指し、線状降水帯の発生を水平解像度1kmで予測できるものを開発するとしています。
