前述のとおり、津波には、海底火山の爆発や土砂の崩落など様々な原因が考えられますが、最もメジャーな発生要因は地震です。地震による津波は、主に断層（地層や岩盤に力が加わって割れ、割れた面に沿ってずれて食い違いができること）による隆起・沈降が海底に発生し、その地形変化が海面に伝播することによって引き起こされます。

したがって、こうした津波の大きさは人や建物にもたらされる地震の揺れ（震度）の大きさではなく、海底の断層の隆起・沈降の大きさに比例することになります。つまり、海底を震源地とする大きな地震が発生したとしても、そこで隆起・沈降が起きなければ津波自体は発生しません。

津波は、地震断層のずれ方や海底の地形の影響を受けながら四方に伝播していきます。

伝播の速度は、水深によって異なり、海が深いほど速く伝わる性質があります。その速度は、沖合では時速約800kmでジェット機に相当するとも言われています。海が浅い場所では速度が遅くなるため、後から来る波が前の波に追いついて、津波の高さが高くなります。

浅くなるにつれて伝播の速度が落ちるとはいえ、水深10mの場合でも時速約36km。人が走って逃げ切れるものではありません。

出典：気象庁「津波発生と伝播のしくみ」

津波の高さは、湾の形状に大きく影響されます。湾口が広く奥にいくほど狭くなっている湾では、幅が狭くなる分、波の高さが増します。一方、湾口が狭く湾内が拡がっている場合は波の高さは低減します。

波の形を、V字型、U字型、直線海岸、袋型の4つに大別すると、袋型→直線海岸→U字型→V字型の順に波の高さが高くなります。日本では例えば、三陸地方の海岸がV字型に該当します。

津波は、どの高さまで到達したかの痕跡が残らないため、海上での津波の正確な波の高さを測ることは困難です。そこで過去に発生した大津波の多くは、波の到達高度（地上に押し寄せた津波が海抜何メートルの地点まで達したか）により評価されています。以下に、大きな津波の例を挙げます。

地震発生後、安全確保の観点から、気象庁は津波が発生する可能性のある場合には、その旨を速やかに公表することになっています。公表にあたっては、予想される津波の高さは5段階の数字で発表されます。

ただし、地震の規模（マグニチュード）が8を超えるような巨大地震では、すぐに精度の高い地震規模を求められないため、その海域での最大津波想定などをもとに津波警報・注意報が発表されます。その場合、最初の津波警報・注意報では、予想される津波の高さは数値ではなく、「巨大」や「高い」といった言葉で表されます。地震の規模が正しく求められるようになってから、津波警報・注意報を更新し、予想される津波の高さも数値で発表されます。

※気象庁「津波警報・注意報の種類」をもとにニュートン・コンサルティングが作成

津波については、下記のような対策が考えられます。2011年の東日本大震災の被害状況を見ると、単独の対策よりも複数の対策を組み合わせ、有効性や費用対効果を高めることが重要と考えられます。

また、日頃からの備えも重要です。危険な場所をハザードマップなどで確認しておく、避難場所・経路を確認する、訓練に参加するなど、さまざまな場面を想定した防災活動が、津波から身を守るために必要だといえます。